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ときどき、お客さまから聞かれる質問です。
親知らずは歯医者さんで簡単に抜ける場合もあれば、大学病院で歯茎を切開するような手術を受けることもあります。
では大掛かりな手術を受けたとき、医療保険はおりるのでしょうか？
今日は親知らずの抜歯で保険金が出るかについて、顧客数8,000人を超える保険代理店がくわしくお話しします。
基本的に医療保険は出ない
まず結論から言うと、基本的に「親知らずの抜歯」で保険金は出ません！
どのような医療保険に入っているか、どんな治療を受けたかにもよりますが・・・
多くの場合、保険会社に請求をかけても保険金を受け取ることはできないでしょう。
なぜなら、「抜歯は保険金支払いの対象外」となっている医療保険がほとんどだから！
したがって、「歯医者さんで歯を抜いてもらった」というのはもちろんのこと・・・
「大学病院で抜歯の手術を受けた」という場合も、保険が下りないことが多いです。
親知らずで医療保険が使える場合
ただし、「何が何でも絶対にダメ」というわけではありません。
以下のような場合には、親知らずの抜歯でも保険金が出る可能性があります！
・入院することになった
・抜歯を目的としない手術を受けた
ではそれぞれについて、以下でくわしく説明しましょう。
入院することになった
親知らずの状態が悪かったり、持病があったりする場合・・・
全身麻酔をするような、大掛かりな手術となることがあります。
すると、1～2日ほど入院することになるかもしれません。
医療保険は原因が何であれ、入院をすれば保険金が出ます！
短期入院も保障してくれる医療保険に加入していれば・・・
何も問題なく、保険金を受け取ることができるでしょう。
抜歯を目的としない手術を受けた
親知らずが歯茎の奥深くにある、または変な方向に生えているという場合・・・
それが原因で、歯茎など「歯」以外の部位に異常が出ることがあります。
そういった、「歯」とは別のところを治療するために手術を受け・・・
そのついでに親知らずも抜いたという場合は、給付対象となる可能性があります！
しかし、これは確実なことが言えません。
私のお客さまで、あごの骨を削る大手術をしたついでに親知らずを抜いた人がいますが・・・
残念ながら、給付の対象にはなりませんでした。
最終的には、医者の診断書を保険会社に提出して判断してもらうことになります。
診断書の取得について
保険会社から、「診断書を出してもらわないと判断できません」と言われた場合・・・
ネックになってくるのが、診断書の取得代金です。
診断書の値段はけっこう高く、病院によっては1万円以上するところもあります！
参考：2012年 医療文書作成業務・文書料金実態調査（訂正版）｜産労総合研究所
高いお金を払ったあげくに、「支払い対象外です」と言われたらショックですよね。
ほとんどの保険会社では、診断書を送付して支払い対象外だった場合・・・
指定の口座に、文書代として5,000円ぐらい返金されます。
しかし保険会社によっては、そういった返金対応がないところもあるのです。
ご自身の加入している保険会社はどうか、請求前に確認しておくと良いでしょう。
お金をムダにする可能性を低くするには、「正式な手術名」を聞いてみることです！
診療報酬点数の関係もあり、お医者さんはちゃんとした手術名をカルテに書きます。
これを聞いたうえで保険会社に問い合わせれば、給付できるかの判断が付きやすいです。
健康保険は対象
上記の通り、基本的に親知らずの治療で医療保険の保障対象外です。
しかし社会保険や国民健康保険など、公的な保険制度の対象にはなっています！
なので医療費は1～3割負担となり、金銭的な負担はそこまで大きくならないでしょう。
レントゲンを撮ったり何回か通院するので、通常の歯科治療よりは高額になりがちですが・・・
それでも、3,000～5,000円ぐらいの負担でおさまる場合がほとんどのようです。
参考：親知らず抜歯の費用／まっすぐ・横向き・埋まっている手術の料金と手順
大学病院で大掛かりな手術を受けたとしても、治療費は1万円もいかないでしょう。
医療保険から保険金が出なくても、これぐらいなら支払えるのではないでしょうか？
ただし親知らずの抜歯が、美容目的や本人の希望で全身麻酔をするなど特殊な場合・・・
健康保険の対象外となり、全額自己負担となるようなのでお気を付けください。
医療保険の相談なら
医療保険の相談なら、ぜひ私たち「ハロー保険」にご相談ください！
私たちハロー保険はおかげさまで、8,000人ものお客さまを担当しています。
毎日何件もの契約業務や請求手続きを行っているので、経験豊富なスペシャリストがそろっているのです。
それぞれのお客さまの状況や要望をしっかりと聞いた上で、その人にとって最適な提案をしますよ。
まとめ
親知らずの抜歯は、基本的に医療保険の対象外です。
しかし一定の条件を満たせば、保険金が出ることもあります。
診断書の取得費用は高いので、請求する場合は事前によく確認しましょう。
